こうした宣伝文句はテンプレート化されており、優良商材粗悪商材に関係なく、形式自体はほとんど同じであるため、見た目や雰囲気だけで判断することはまず不可能である。このため、宣伝内容に矛盾した内容がないか、明らかに無理のある事実が書かれていないか、そもそもそこに書かれている内容が真実かどうかなどを、購入する側がその商材を十分吟味する必要がある。
さらに、「あとXX人で販売を終わります」「間もなく値上げします」など購入を煽ることもある。これらも事実でない場合があるが、この場合は実際に値上げが確認できるため、信用できる業者かどうかの判断材料になる。
「多額の現金を容易に得る方法」等を販売する業者の中には、証拠として札束や通帳、株やFXの取引口座や売り上げメールが沢山来たという画像などを掲載することがある。しかし、こうした画像をインターネットで販売しているサイトもあり、パソコンを用いて画像を改ざんすることも容易であるため、注意が必要である。現に、以前より苦情の出ていたFXの情報商材について訴訟が起こり、2008年10月に東京地裁が賠償を命じている。
株やFXなどの実績紹介では沢山の会社や種類の通貨を取り扱い、その中でもっともよかったものを表示しているというものも多い。このように表示すれば必ず勝ったという実績を紹介することができるため消費者を購入に導くために多く用いられる手法である。
「SEO」などの方法では、アクセス数が実際はほとんどないキーワードで高順位を取り、さも効果があったような言い方をしたり、「情報商材」というキーワードで2位を取ったSEOという宣伝目的で、実際は業者に依頼をして取ったというケースもある。
更に、SEOの場合には検索エンジンのシステムの変更が激しいため古い商材に書いてあるSEOノウハウはまるで通用しない。特にYahoo!検索に関しては11月の変更で今までの方法では対応できなくなったといえる。
また、情報商材を販売する者は、スパム的な宣伝手法をとることが多く、一般のネットユーザーに嫌われる原因の一つになっている。スパムメール配信や掲示板やブログへの無差別的な書き込みが基本だが、最近ではGoogle AdSenseに「楽して大金が手に入る」といった趣旨の広告を大量に配信している。内職や在宅ワークとは無関係のサイトにも頻繁に表示されるため、嫌悪感を持つ人も多い。
